有害情報、といっても、それが意味するものは各個人によってさまざまである。例えば、10歳の子供にとってはポルノ写真が掲載されたWebサイトは有害であるが、30歳の、そういうものに興味のある大人にとっては何ら有害なものではない。このように、ある情報が有害かどうか、というものは各個人の置かれた立場や属性、年齢などによって変動するものであり、一律的に有害情報の内容を細かく定義することはできない。

第１表　有害情報についての定義の比較

１　ニューコアラ. 有害情報分野. [1999-11-17], <http://www.coara.or.jp/kids/what/yugai_info.html>

２　高橋邦夫. 不適切な情報の例(1/2). [1999-11-17], <http://www.togane-ghs.togane.chiba.jp/report/unee98/sld010.htm>

３　高橋邦夫. 不適切な情報の例(2/2). [1999-11-17], <http://www.togane-ghs.togane.chiba.jp/report/unee98/sld011.htm>

４　瀧口樹良, 久保美和子. タイトル. [1999-11-17], <http://www.kiu.ad.jp/tech/research/f97/taki1.html>

５　SafeSurf Internet Rating and Classification System. [1999-11-17], <http://www.safesurf.com/ssplan.htm>

６　Cyber Patrol ? CyberNOT List Criteria. 1999-4-13, [1999-11-17], <http://www.cyberpatrol.com/cp_list.htm>

７　電子ネットワーク協議会. Rating-. 1999-6-19, [1999-11-17], <http://www.nmda.or.jp/enc/rating/rating-standard.html>

８　Internet Watch Foundation. Internet Watch Foundation ? Rating Legal Material ? Rating And Filtering Internet Content A United Kingdom Perspective. [1999-11-17],<http//www.iwf.org.uk/rating/rating_r.html>

９　Recreational Software Advisory Council. RSACi ? Home page. [1999-11-17], <http://www.rsac.org/homepage.asp>

第２表　小・中学生を対象とした有害情報の範囲設定

　設定した範囲は大きく８つのカテゴリーに分類される。そしてそれぞれのカテゴリーの中に、具体的に全33項目を設定した。これらの項目以外にも既存の定義に含まれていた項目があったが、表現が曖昧であったり、子供にとって本当に有害かどうか疑わしかったものは排除したり表現を改めるなどして、できるだけ具体的で明確な範囲設定になるような工夫をした。

　既存の定義のうち、「キッズ★コアラ」については、特に子供向けであることが明示されているものであり、本稿で設定した範囲と対象がほぼ一致するが、本稿では「金融取引」を設定範囲に含めた点において相違している。その設定の背景には、インターネットに限らず子供が親の知らないところでダイヤルＱ２などを通じて多額の金融取引を行った例や、“インターネットギャンブルの日本進出に伴う社会問題化”¹⁾などがある。

a.ポルノに関する有害情報の影響

　子供にとっての有害情報、といって真っ先に思いつくのがポルノだろう。ポルノに関する情報も、入手することは容易である。インターネットはさしずめ“店員のいないレンタルビデオ屋”²⁾なのだ。

　ポルノサイトに限った話ではないが、インターネット上の有害情報には「18歳未満お断り」といった内容の注意書きが多く見られる。しかしこの注意書きは、実際には何の拘束力も持たない。何らかの方法で利用者の年齢を認証するシステムを導入しているサイトもあるが、認証が行われるまでに有害情報を入手することが可能な場合も多い。つまり、ポルノ系のWebサイトにはトップページにもヌード画像が掲載されていることが多く、そのことを考慮すれば、年齢を認証する以前の問題として、子供が誤ってそういったサイトにたどりついてしまわないような対策が必要である。

b.ポルノ以外の有害情報の影響

a.公共図書館における利用時

　インターネット上の情報量の多さについて考えたとき、その情報群の中にある特定の情報を図書館資料として提供する際にも問題は生じる。あらゆる図書や雑誌がすべての利用者にとって適切なものであるとは限らない、ということは、インターネット上の情報についても同じことが言えるのであり、図書館で特定の雑誌を購読しないのと同じように、インターネット全体へのアクセスを提供する必要もないのである。³⁾しかし一方では、図書館が何らかの方法でインターネットへのアクセスを制限した場合、そこには新たに「検閲」という問題が生じることがある。利用者自身の方針で情報の取捨選択を行うのならまだしも、公共図書館の端末を通じてインターネットから情報を入手しようとしたとき、その一部が利用者の知らない間にフィルタリングされてしまっていたのでは、「知る権利」を侵害されていることになる、とも考えられるからである。この問題に関しての議論は、特にアメリカで盛んに行われており、どのようにして合法的に子供を有害情報から守るか、ということが課題となっている。しかし実際には、“インターネットフィルターを使わなければ子供を危険にさらすことになり、使えば違憲になりかねない”⁴⁾のが現状だ。したがってこの問題については、「何を有害情報とするか」という問題とともに、慎重に議論を重ねていく必要があるだろう。

b.企業における利用時

　インターネットの発展に伴い、インターネットに接続できる端末の導入が各企業でも進んでいるが、そこでも有害情報が多少なりとも影響を与えている。インターネットは情報収集やコミュニケーション、マーケティングの手段として欠くことのできないものとなっているが、ギャンブル情報へのアクセスなど本来の企業活動に関係ない利用により、従業員の業務効率の低下を招いたり、これらの無駄な通信トラフィックによりネットワーク設備が有効に活用できない等の問題が生じてきている。⁵⁾

　企業における利用は、利用者が成人である場合が多く、そこで「有害情報」とされるものの内容は図書館におけるものとは違ってくる。仕事中に業務とは関係のない、例えば美術館のホームページを閲覧する従業員がいた場合、企業にとってそれは損失となる。つまり、子供や自分でコンピューターを所有しそれを自由に使える状況にある人などにとっては全くといっていいほど有害ではないWebページも、企業における利用時には有害となり得るのである。しかし一方では、ポルノやギャンブルなど共通する有害情報も多い。ある従業員がポルノサイトに行き、その内容を端末に残したままにして、次にその端末を使う人がそのような内容を不快に思った場合など、セクシャル・ハラスメントとして訴訟問題にもなりかねない。⁶⁾

a.刑法175条

　この法律は、「わいせつな文書、図画その他の物を頒布し、販売し、または公然と陳列した者は、二年以下の懲役又は二百五十万円以下の罰金若しくは科料に処する。販売の目的でこれらのものを所持した者も、同様とする」と規定するものである。インターネットの利用に関して、ハードディスクに記録されているわいせつ情報が「わいせつ図画」であることを自明の前提としているかのような判例もいくつかある。しかし、この法律の適用には、情報そのものは無体物であり、わいせつ物という有体物のように「陳列」することができない、という解釈上の問題がある。判例を見る限りでは、現時点では「ハードディスクにある情報はいつでも文書や画像として復元できる」という理論のもとで法律の適用が行われているようだ。⁷⁾

b.改正風営適正化法

　1999年4月1日から施行されたこの法律（正式には「風俗営業等の規制及び適正化等に関する法律」といい、元来のものを改正したもの）は、「店舗型性風俗特殊営業」や「無店舗型性風俗特殊営業」とは区別して「映像送信型性風俗特殊営業」という、“専ら、性的好奇心をそそるため性的な行為を表す場面又は衣服を脱いだ人の姿態の映像を見せる営業で、電気通信設備を用いてその客に当該映像を伝達すること（放送又は有線放送に該当するものを除く）により営むもの”⁸⁾を定義し、インターネットの利用を視野に入れて、前述の刑法175条ではカバーできない問題にも対応しようとするものである。

　この法律にもいくつか問題点が指摘されている。それらは、�@「映像送信型性風俗特殊営業」は届出制を導入しているが、それには表現の自由に対する規制として問題がある、�Aホームページにおける18歳未満者への有害画像の提供を防止する規制目的に対し、ユーザーの年齢認証が事実上困難である、�Bこの法律でもやはり「わいせつ」の概念が曖昧である、などの点ある。⁹⁾以上の点などを考慮すると、この法律が適用されるかどうかは、最終的にはやはり人間の判断に委ねられることが多くなりそうだ。つまり、この法律でも、完全な有害情報への対策とはなり得ず、インターネットに関する法整備の難しさを示すものとなった。

c. 児童買春、児童ポルノに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関する法律

　1999年11月1日に施行されたこの法律は、主に「児童ポルノ」という部分でインターネットと関わることになる。“児童ポルノを頒布し、販売し、業として貸与し、又は公然と陳列した者は、３年以下の懲役又は300万円以下の罰金”¹⁰⁾と規定しており、すでにホームページで児童ポルノを閲覧させていたとして数件が摘発されており、逮捕者も出ている。^{11) 12)}

　この法律中での児童ポルノの定義は、“写真、ビデオテープその他の物で、�@性交または性交類似行為にかかわる児童の姿態、�A性器などを触る行為にかかわる児童の姿態で性欲を興奮させまたは刺激するもの、�B衣服の全部または一部を着けない児童の姿態で、性欲を興奮させまたは刺激するものを視覚で認識することができる方法で描写したもの”となっているが、「性欲を興奮させまたは刺激するもの」とはどういうものを指すのかが明確ではなく、すでに書店などに混乱を招いている。¹³⁾インターネット上の規制についても同様に線引きが難しい状況もあると思われる。また、漫画については何ら規定されておらず、この法律による規制はできない。しかし実際は、性的描写が主体となったアニメのWebページも多数存在しており、この分野についての法的規制も早急に行われるべきことである。

a.プロバイダーによる自主規制

　インターネット・プロバイダーの中には、特に子供向けに、自主的にインターネットへの接続を制限して有害情報を排除しようとするシステムを提供しているものもある。「既存の定義」のひとつとして紹介した「キッズ★コアラ」では、フィルタリングソフトを専用にアレンジしたものを利用し、また、子供向けのサーチエンジンも提供している。^{14) 15)}

b.サーチエンジンによる自主規制

　日本のサーチエンジンのひとつ、エキサイト（http://www.excite.co.jp）は、ユーザーが検索サービスを利用する際、検索画面上の専用ボタンを選択することで、アダルトサイトの表現を含むサイトを検索結果から除外することができるサービスを開始した。入力した言葉で意図せず大量にアダルトページがサーチされてしまうときに使い、プロテクターのオン、オフも適時可能になっている。このようなサービスは、日本のサーチエンジンとしては初めてのものであり、子供向けのサーチエンジンの整備と並んで、今後、発展が期待されるサービスである。¹⁶⁾

a.1996年通信品位法

　アメリカでは1996年２月、テレビ番組やインターネット画面の性的あるいは暴力的な場面、電話以外の通信メディアによるわいせつな通信などについて規定した「1996年通信品位法」（Communication Decency Act of 1996）が、「1996年電気通信法」の一部として制定された。^{17) 18)}具体的には、「下品で、明らかに不快な」情報を規制する法律であり、インターネット上での「わいせつ情報や文書」の掲載も禁止するものである。しかし同法案が成立するとともに反対運動が巻き起こり、また、いくつかの市民団体が、この法律は表現の自由を保障しているアメリカ憲法修正第１条に違反しているとして訴訟を起こし、1997年６月、連邦最高裁が違憲判決を下した。¹⁹⁾

　この法律はまた、�@何を「下品」とするのか、という定義がなされていない、�Aこの法律による規制を回避するためには18歳以下のインターネットへのアクセスを一切禁止する以外に方法は考えられず、これは事実上不可能かつ不当である、などの理由により、法律家をはじめとした米国内外の専門家の反対にもあった。¹⁸⁾

b.新法の成立

　1997年にその一部の効力を失った1996年通信品位法は、その内容を変更し、1998年７月23日、通信品位法�Uとして米国上院で可決された。1996年通信品位法では規制する対象物を「わいせつな」と定義していたが、通信品位法�Uでは「有害な」という言葉に置き換えている。また、連邦通信委員会（Federal Communication Commission）のための調査・研究も兼ねて、インターネット助成金を受けている学校や図書館における有害情報を排除するシステム（フィルタリングソフト）の導入も義務づけている。^{20) 21)}

　TIFAP(The Internet Filter Assessment Project)の試算によれば、ポルノサイトの数だけでも22000以上に及び、さらに１日85サイトの割合で増えている。²²⁾また、Steve LawrenceとC. Lee Gilesの調査によれば、インターネット上の情報のうち、ポルノサイトの割合はおよそ1.5％であり、これは政治関連の情報量よりも多い、ということがわかっている。²³⁾このように、インターネット上に有害情報が存在する事実を確認して現状を把握することにより、子供たちを有害情報から守ることの必要性を認識することができると考え、日本語のWebページの中に存在する有害情報を調査した。

　まず、3000のWebページをほぼ無作為に抽出した。抽出には、サーチエンジンのひとつ、インフォナビゲーター（http://infonabi.infoweb.or.jp）の「エキスパートサーチ」を使用した。検索対象言語を日本語に限定し、任意のひらがな１文字を入力して検索した。検索するサイトのドメインは実際のドメイン分布にあわせて調整し、同じドメインのページを複数ページ抽出しないようにした。このような条件で、ドメインごとにWebページを合計3000ページ抽出した。この方法は、Webページを多くのインターネット利用者が利用していると考えられるサーチエンジンを利用して抽出したことや、サーチエンジンもYahoo!JAPAN（http://www.yahoo.co.jp）などの登録型のものではなくロボット型のものを使用したことなどを考慮すれば、現状調査を目的としたWebページ抽出の方法としては適切であると判断した。

　そして、抽出したWebページを１つずつ見ていき、Ａ節で設定しておいた有害情報の範囲に基づき各ページの有害性を判定した。なお、判定に迷ったページについては、トップページや製作者、ドメイン名なども調査し、それらを参考にして判定した。調査期間は1999年10月29日から1999年11月13日までであった。

　3000のWebページ中に含まれていた有害ページの数は77ページで、割合は全体の約2.57％であった。そのうち最も多かったのが、「性」の範囲に含まれるページで、64ページ（2.13％）だった（第１図を参照）。次に多かったのは「暴力」の６ページ（0.2％）で、「人権侵害」、「金融取引」、「麻薬」、「宗教」に関してはそれぞれ１ページ（0.03％）ずつ検出されたが、「犯罪」に関するページは今回の調査では検出されなかった。また、「その他」では、成人向け娯楽雑誌のタイトルのリストや、個人の住所や電話番号が掲載されているページ、非道徳的なページへのリンク集があった（計３ページ・0.1％）。

　　Webページ中に含まれる有害情報の割合の調査結果を、高いと考えるか低いと考えるかは人それぞれだろうが、全Webページ中には、多少の誤差はあるものの、約2.57％の有害ページが含まれているのは調査結果が示している事実である。子供がロボット型サーチエンジンで検索を行う可能性がある以上、有害ページを偶然にも見てしまう「事故」は免れないであろうから、何らかの対策が必要である。

　今回の調査では、非道徳的なページへのリンク集や性的な描写ばかりが書かれた掲示板など、思いもよらなかった有害情報に遭遇する場面も何度かあった。つまり、実際にWebページを調査することは、現実的な問題への対策の基礎的なこととして、情報の有害性を判定し有害情報の定義付けを行うために必要不可欠なことであり、現時点における、最も有効な方法なのである。このことをふまえて、次章では、有害情報回避の手段として実際に用いられている、ソフトウェア・フィルタリングについて論じていく。

　我々は、例えば雑誌を購入する際に、自分の必要としている、あるいは興味のある情報をできるだけ多く含み、しかも無駄な情報のなるべく含まれていない雑誌を探そうとする。このように、情報のフィルタリングは、日常的に行われていることである。²⁴⁾この考え方を応用し、コンピューターを使って情報のフィルタリングを行うことができるように作られたのがフィルタリングソフトであり、それを用いてフィルタリングを行うのがソフトウェア・フィルタリングである。

a.ブラックリスト方式

　あらかじめリストアップされた、「有害な」WebページのURLリストを参照するのがこの方式だ（第４図を参照）。フィルタリングソフトはURLのリストと閲覧しようとしているWebページのURLとの照合操作を行い、リストに含まれていないURLのみ閲覧を許可する。必要以上にWebページへのアクセスを制限してしまうことがなく、情報へのアクセス権を保持しつつも有害情報だけを排除することができる、という理論上の特徴を持つ。

a.言語の問題

　どのようなWebページをブロッキングするか、ということを決定する鍵を握るキーワードのデータベースが、どの言語で書かれているか、ということは大きな問題だ。フィルタリングソフトは、アメリカではさまざまな種類のものが販売されているが、日本ではあまり目にすることがない。これは、他のさまざまなソフトと同様に、英語版のソフトは英語を用いる環境でしか有効ではない、ということを意味している。日本語のインターネット環境に対応するためには、当然のことながら、日本語（と英語など）のデータベースを持ったフィルタリングソフトを使うことが必要とされる。

　また、日本語以外の言語についてどのように対処するか、ということも問題となる。子供たちが偶然にも日本語や英語以外で書かれた有害なWebページに辿りついてしまう可能性もあるからだ。このような言語の壁を越えることが重要な課題となっている。

b.画像の問題

　先にも述べたように、全文検索方式は文字列検索を行うものであり、そのほとんどは画像には対応していないのが現状だ。したがって、有害な画像を含みながらも有害なキーワードは含まないページはブロッキングされないことが多い。サードパーティ・レイティングやセルフレイティングによるフィルタリングはURL単位で行われるため、画像や文字列といった表現方法の違いに影響を受けない。つまり、画像に関する問題が生じることも、キーワードによる文字列の全文検索が生み出す特有の問題点なのである。

　画像を検出するためには、文字列検索とは別に、新たな手法を開発しなければならない。アメリカでは新たにわいせつ画像を検出するブラウザーが開発されたり、²⁷⁾また、日本においてもわいせつ画像を監視するプログラムを用いたサービスが商品化されたりしているが、²⁸⁾現時点では、画像を正確に処理するソフトは完成の域には達していない。より正確なフィルタリングを行うためにも、今後はテキストデータのみならず画像データのホームページについても自動レイティングシステムの研究が必要である。⁵⁾

c.文字列の問題

　画像は問題となるが、では、文字列検索に関しては何の問題もないか、というと、そうとも限らない。文字列に依存した検索により、思わぬ問題が生じることもある。例えば英語版のフィルタリングソフトが「Sexton」という人名や地名をブロッキングしてしまった例などである。³⁾この問題は、英語に限ったことではない。日本語版のフィルタリングソフトでもキーワードのデータベースに依存しているものであれば、やはり同じような問題が生じることになる。これを避けるためには、より細かな語句の設定が必要となる。

d.その他の問題

　全文検索方式では、Webページのテキスト全体をキーワード検索するため、ブロッキングされなかったページでも表示されるまでに時間がかかる。また、有害とされるキーワードが含まれているページは、そのページ自体が有害なものではなくてもブロッキングされてしまうことになる。つまり、必要以上にWebページをブロッキングしてしまい、インターネット利用者にとって有益な情報までをも見られなくしてしまう可能性がある。さらに、これとは逆に、婉曲的な表現はブロッキングされない、という問題もある。

a.ブラックリスト方式の問題点

　ブラックリスト方式では、ある有害ページがインターネット上に出現してからそのページのURLがデータベースに登録されるまでに時差ができ、その間は閲覧が可能になってしまう。また、URLの登録は主に人手による作業に依存しているため、登録もれが生じることもある上、登録の作業には多くの手間と時間がかかる。

b.ホワイトリスト方式の問題点

　ホワイトリスト方式では、限られたページだけにしかアクセスすることができず、有益な情報へのアクセスが妨げられる可能性が高い。�T章での調査結果からも明らかなように、全Webページ中の有害情報が占める割合は数パーセントであり、そのことは、有害情報が存在していることを証明すると同時に、インターネット上には膨大な量の有害でない情報が存在していることをも意味するものである。その膨大な情報のリストを漏れなく作成することは事実上不可能であり、ホワイトリスト方式によるフィルタリングに依存することは、かなりの量の情報へのアクセスが制限されていることになる。

　ホワイトリスト方式もURLの登録は人手による作業に依存する場合が多い。したがって、その作業には多大な手間と時間が必要とされ、フィルタリングソフト利用者に提供する情報すべてを選ぶことから、ブラックリスト作成よりも慎重なリスト作成が要求される。

c.セルフ・レイティングの問題点

　新しいWebページを作るたびにランク付けするのは手間がかかり、また、ホームページ作成支援ソフトにもセルフ・レイティングを行うための機能は用意されていないことが多い。こうしたことを考えると、すべての、とまではいかなくても、多くのWebページ製作者が自分の発信する情報をあらかじめランク付けする、ということは現実的ではなく、これだけに頼ったフィルタリングはあまり意味がない。

　これまでに述べてきたような問題点以外にも、フィルタリングソフトは性教育やエイズ、ゲイの市民権、中絶などの情報についてブロッキングしてしまうことがある点、フィルタリングを行うことは第三者に情報選択を依頼しているのと同じことになる点、などの問題が議論されている。前者はフィルタリングソフトの環境設定を変更することで、また、後者は「第三者による情報選択はインターネット以外の場面でも日常的に行われている」という側面から考えることで、解決策のひとつにはなるが、必ずしも完全ではなく、そのほかの問題と併せて、フィルタリングソフトが今後直面する課題である。²⁹⁾

a.対象フィルタリングソフト

　実験対象となるのは「Cyber Patrol」、「CYBERsitter�U」、「HazardShield体験版」、そして「SFS(Server-type Filtering System)」のラベルビューロソフト、の４つである。このうち「Cyber Patrol」と「CYBERsitter�U」は、製品を店頭で購入できるものであり、「HazardShield体験版」は、ホームページ（http://w3shield.kddlabs.co.jp/）にURLを入力してフィルタリングを行うものである。また、「SFS」は、電子ネットワーク協議会が開発したフィルタリングシステムで、Internet Explorerに搭載されたフィルタリング機能からラベルビューロ（“レイティング基準でレイティングされたURLのデータベースを持ち、クライアントからの要求で、該当するURLのレイティング値を返すサービスを行うサーバ”^26））にアクセスするものである。³⁰⁾

　フィルタリングの方式としては、「Cyber Patrol」がブラックリスト方式とホワイトリスト方式を、「CYBERsitter�U」と「HazardShield体験版」が全文検索方式とブラックリスト方式を、「SFS」はブラックリスト方式を、それぞれ採用している。

第３表　実験対象フィルタリングソフトの特徴比較¹

２　CYBERsitter home. [1999-12-8], <http://www.iqs-j.com/CYBERsitter/top.html>

３　Cyber Patrol. [1999-11-27], <http://www.netmedia.solution.ne.jp/products/cp/index.html>

４　KDD研究所. HazardShield --- Information. [1999-11-27], <http://w3shield.kddlabs.co.jp/info.html>

５　電子ネットワーク協議会. Rating and Filtering Information Page. [1999-11-27], <http://www.nmda.or.jp/enc/rating/index.html>

注　１　Venditto, Gus. Safe computing.　Internet　World. Vol7, No.9, p.49-58 (1998).から比較項目を一部抜粋

　実験に先立ち、まず、Webページの収集を行った。収集したWebページは、�@明らかに有害なページ、�A有害と考えられるキーワードによりサーチエンジンで検索された、有害ではないページ、�B�T章の調査時に抽出された、明らかに有害ではないページ、の３種類に分けられ、それぞれが100ページずつある。このうち�@については、まず始めにロボット型サーチエンジンである「goo」（http://www.goo.ne.jp）を使って「アングラ」というキーワードで検索を行い、検索結果から、ひとつの「アングラ系」といわれるサイトに行き、その中のリンクのページを足がかりとして70の有害なWebページを収集した。残りの30ページは、�T章での調査時に抽出された有害なWebページの中から、最初の30ページを利用した。�Aは、やはり「goo」を使い、有害情報に含まれている可能性が高いと考えた単語（アダルト、アングラ、ウィルス、SM、カジノ、恐怖、ギャンブル、糞、ゲイ、死体、18歳未満、心霊写真、セックス、大麻、テレクラ、ドラッグ、ヌード、バイセクシャル、爆乳、人妻、ヘンプ、未満、レズ）を検索し、結果の中で、これらの単語をコンテンツに含みながらも、全体的に考えて有害ではないページを収集した。これらのキーワードは、�T章で設定した有害情報の範囲に基づき、また、有害なWebページを参考にして抽出したものである。ここでの有害性の判定基準は第４表に示した通りである。�Bは、�T章での調査時に有害ではないと判断された、最初の100ページを利用した。

　フィルタリングの成功率を表したのが第５表である。ここでいう「成功」とは、有害ページに対してはブロッキングが行われ閲覧ができなかったことを示し、有害でないページに対してはブロッキングが行われず閲覧ができたことを示す。３種類のWebページ全体に対する総合的な成功率を見ると、「Cyber Patrol」と「SFS」が74％で他の２つよりも優れていた。しかし、対象ページの種類別に見ると、これら２つはともに有害情報に対して正確にブロッキングが行われる確率が低く、全体的に見ても情報をブロッキングする割合が低いといえる。つまり、正確にフィルタリングが行われているかどうかが疑わしいという印象を受ける。また、有害ページとそうでないページとの間では、結果に大きな差があることは特徴的である。それとは反対に、「CYBERsitter」と「HazardShield体験版」は、情報の種類別に見ても各種類別の検索結果にはそれほど大きな差がなく、比較的安定したフィルタリングが実行されていることがわかる。

第５表 フィルタリングソフトの実験成功率

　有害なページのフィルタリング成功率は23〜55％（ページ）と、決して納得できるものとはなり得なかった。その原因としては、実験対象となったWebページの内容が多方面にわたるものであったことが考えられる。つまり、成功率の低さが一般に有害と考えられている内容のもの（性や麻薬など）以外のものについても多数収集した結果だとすれば、このことはフィルタリングソフトがその現状に追いついていないことを示している。特にサードパーティ・レイティング型のソフトでの成功率の低さが目立つが、これは人手により収集された有害なURLのデータベースに依存したフィルタリングを行うため、比較的データを収集しやすいポルノサイトなどに関してはデータベースに追加登録されるのも早いであろうが、新しい種類の有害情報や、一目では判断しにくい内容のものについては登録が遅れる、もしくは見落とされてしまう可能性が高いことに起因すると考えられる。そしてその結果、サードパーティ・レイティング型のソフトである「Cyber Patrol」は、英語版のソフトで高い評価を受けている³¹⁾にも関わらず、日本語版では高く評価できるような結果は得られなかった。もともとアメリカで開発されたソフトであるだけに、日本語版の性能は多少の遅れをとっているようだ。４つのソフトの中では、規制対象（電子メールやニュースグループなど）や有害性の度合いだけでなく、インターネット利用時間の制限など、環境設定が最も充実していただけに、この結果はその長所を生かすことができないものとなった。

b.「CYBERsitter�U」によるフィルタリングの分析

　「CYBERsitter�U」では、アクセスログを記録しておくことができる。そこには閲覧できたページのURLと、ブロッキング対象となったキーワードやURLが残されている。これは実際のフィルタリング状況を把握する上で非常に重要なものである。そこで、そのアクセスログを分析し、有害なWebページ100ページ中ブロッキングされた55ページに対して、全文検索を行ったのか、あるいはURLによるブロッキングを行ったのか、その回数を調査した（第６表を参照）。

第６表　CYBERsitterによるフィルタリング分析結果

　　２　URLによるブロッキングを行った回数

　�T章での調査結果から、Webページ上の有害情報にはテキストが含まれている場合が多いことがわかっている。つまりキーワードによりWebページを有害なものとそうでないものとに分類することができる可能性は高いと思われる。そこでページ内を検索する上で必要となる、情報の有害性を示すキーワードを抽出した。

　抽出方法は、�@�U章でのフィルタリングソフトの実験中に得られた、全文検索型のフィルタリングを行う「CYBERsitter」のアクセスログから、ブロッキングされた単語を抽出する、�A�T章での調査中に検出された有害なWebページと、�U章での実験に使用した有害なWebページ100ページの中から同じカテゴリーに分類されることのできるページを比較し、共通して使用されている語句を抽出する、という２通りの方法をとった。その際、同一ページ内での出現頻度の高さなども考慮し、頻度の高いものを抽出する候補として検討する一方、頻度の低いものでも有害情報に含まれる可能性が高いものは抽出した。また、特に�@に関しては、ブロッキングに失敗したWebページに注目し、それらを実際にひとつずつ見ることで、フィルタリングソフトのデータベースには収録されていないと思われる単語の抽出を試みた。以上のような方法で、179語を抽出した（第７表を参照）。

　単語を抽出する際には、次章で提案するフィルタリングソフトにとって有用なものとなるように注意した。具体的には、Webページの全文テキストを検索する際に検索ミスを少なくできるように、ひとつひとつの単語が文章中でどのような位置付けになり得るか、ということを考慮することである。

a.略語や表記法の問題

b.部分一致により不都合が生じる場合

　例えば、「アダルト」という単語だけでは、その語を含むWebページをブロッキングしようとするとき、「ヤングアダルト」という語が含まれるページをも部分一致（この場合は後方一致）によってブロッキングすることになってしまうが、このような語は有害情報ではないものにも含まれている可能性は大いにあり得るのである。したがって、「アダルト」という単語だけを抽出するのは不適切であり、「アダルトビデオ」など、他の語との組み合わせを考える必要がある。

c.部分一致による検索に依存する場合

　有害ページにはよく「18歳未満お断り」のような注意書きが見られるが、「18歳」という規制は日本のものであり、アメリカなどのサーバーから情報発信しているWebページには「21歳未満お断り」のような注意書きがなされている場合が多い。また、「15歳未満お断り」などのような注意書きにも対応できるよう、年齢は特定せず、「歳未満お断り」というような抽出方法をとった。しかしここで「歳未満」という部分だけを抽出した場合、例えば生命保険の分野など、有害でないトピックを扱ったWebページもブロッキングしてしまう恐れがあるため、「歳未満」という単語は他の単語と組み合わされるのが適当と判断した。

　Ａ節で抽出したキーワードの中には、実際に検索を行う上で本当に役に立つものかどうかわからないものもあった。そこでその妥当性を検証するために、実際に有害なWebページ上を検索することが必要であると考え、実験を行った。

　�U章での実験に使用した有害なWebページ100ページのテキストをすべて選択し、それをコピーしてワードパッドへ張り付けた。そしてそのソフトの検索機能を使用して、ひとつずつの単語を検索した。その際、「単語単位で探す」、「大文字と小文字を区別する」というチェックボックスはそれぞれ空欄にしておいた。

　キーワードの出現頻度には大きな差が出た（第８表を参照）。１つのWebページ中で同じ単語が何度も使われている場合もあり、出現頻度の差は必ずしも出現ページ数の割合と一致するものではないが、「その他」のカテゴリーに属する上位２語（「日コン連」、「MRTA」）を除くと、やはり有害性の高いキーワードとして思い浮かびやすい単語が上位を占めており、多くのページで使用されていることがわかった。

a.表記法に関する問題点

　Ａ節で行った抽出方法であれば、ほとんどの単語が少なくとも１回は検索される、という予想をしていたが、１回も検索されない単語が合計13語あった。その原因としては、単語内の文字の間に、スペースや他の文字が入った表記（例えば「Ｈ画像」なら「Ｈな画像」など）がなされている場合や、Webページ上では単なるテキストに見える文字列が、実は画像ファイルに組みこまれているものだった場合などが挙げられる。これらのことは出現回数の多かった単語にも言えることであり、キーワード検索の問題点のひとつと考えられる。言葉の意味するものと同じ用法で使われていても、各文字の間にスペースが入っていたり、画像ファイルの一部だったりするだけで、その単語は検索されなくなってしまうのだ。

b.部分一致による検索に関する問題点

　第９表で示した５語については、「単語単位で探す」というチェックボックスに印をつけ、それを実行するような検索も行ったが、「SM」は15回検索され、検索ミスは１回にとどまったものの、他の４語は、検索される回数そのものが０またはそれに近いものとなってしまった。こちらが意図していた「単語」の概念と、ソフトに定義付けられた概念との間には何らかの違いがあったようだ。

　前項において「ブス」という単語が検索上不適切であることが証明されたが、その他に妥当性が疑わしかったのは、「日コン連」と「MRTA」である。これらの単語は、出現回数が多いにもかかわらず、そのほとんどは同一ページ内で使われていたものであり、一般的なものともいえない。しかし、出現回数は多くても検索ミスはなく、また、これらの単語が他の単語の一部としては使われにくい文字列によって構成されていることから、検索を実行するためには特に不適切ではないと判断した。

　また、抽出したキーワードは検索に必要なデータベースのモデルとして活用できる。実際のソフトで使用されているデータベース中の語句の量は今回抽出した179語の数百倍にも及ぶが、そうした大規模なデータベースにさえ登録されていない単語も数多く存在しているであろうから、そうした意味でも、この有害性を示すキーワードは有効であると考えられる。そしてそれらは実際のWebページから「抽出」されたものであり、実践的なものとしてソフトウェア・フィルタリングに活用されることが期待される。

　実際にひとつひとつの有害なWebページに目を通してその内容を理解する作業は、わずか100ページではあったが長時間にわたって行われ、また、非常に大きな精神的苦痛を伴うものだった。つまり、フィルタリングソフト製作者側は、コンピューターでは解決できない、このような大きな負担を強いられるのである。しかし、実際に有害なWebページを閲覧することは情報の有害性判定をする上で必要不可欠なことであり、より正確なソフトウェア・フィルタリングを実現するための基礎となる。

　ここでは新しいフィルタリングソフトの基本設計を提案する。その際、既存のソフトのホームページ³²⁾やソフトウェア・フィルタリングに関する論文⁵⁾、既存のソフトについて解説がなされている論文^{31) 33)}の中から、基本設計に必要と思われる項目を参照し、それらについて具体的に提案する。

　ソフトが対応できるＯＳとしては、Windows95/98とMacintoshは必須である。一般家庭で使用されている割合が極めて高いからだ。また、子供たちが学校や図書館におけるネットワーク環境下においてインターネットに接続することを考えれば、Windows NTにも対応できることが望ましい。

　�U章での実験結果から、ソフトウェア・フィルタリングには全文検索方式を採用することが有効であるとわかっている。また、本稿の実験用にも100余りの有害なWebページのURLを収集したが、そのように実際に人手によって収集されたURLは非常に貴重なものであり、有効に活用することが期待される。そこで、フィルタリングをより正確かつ有効に行うためにも、ブラックリスト方式を全文検索方式とともに採用することが適切であると考えられる。

　セルフレイティングによるフィルタリングも行えるようにする必要がある。実際にレイティングが行われているWebページ数の多少に関わらず、ほんのわずかな有害性判定要素も無駄にしないように工夫することが重要であるからだ。

a.フィルタリング方式の選択

b.リストの追加

　多くのホームページを閲覧していけば、偶然にも有害情報に出会ってしまうことがある。そのような苦い経験を生かすために、キーワードやURLのリストの追加ができるといいだろう。URLであれば管理者によってリストに追加される機会も多いだろう。また、キーワードの追加ができれば、ある特定の分野について、管理者の判断で確実にフィルタリングを行いたい場面などで有効である。

c.レベル設定

　サードパーティ・レイティングによるフィルタリングを行う際には、有害性の度合いを指定することが可能である。URLの登録時、あるいは情報発信時にレベルを決定しておくことができるからだ。したがって、利用者の年齢に合わせてレベルを変更できるようにすると、より正確なフィルタリングが行うことができる。

　設定できるレベルは、電子ネットワーク協議会が提案しているレイティング基準「SafetyOnline」（第10表を参照）を採用し、５つのカテゴリーそれぞれに対して５段階とすることを提案する。それに伴い、ラベルビューロ作成も同じ基準に基づいて行うこととなる。なお、「SafetyOnline」は、RSACiという、RSAC（Recreational Software Advisory Council）が提案する代表的な評価基準³⁴⁾の４つのカテゴリー（「暴力」、「ヌード」、「セックス」、「言葉」）に「その他」というカテゴリーを加えたもので、一般的なレイティング基準に基づくものであり、その利用価値は高いと考えられる。

第10表　レイティング基準「SafetyOnline」

出典：電子ネットワーク協議会. Rating-. 1999-6-16, [1999-12-1],　<http://www.nmda.or.jp/enc/rating/rating-standard.html>

d.ニュースグループとチャット

e.環境設定に関する留意点

　管理者が環境設定を変更した場合、変更点が確実に実行されているかどうかの検証が必要となる。つまり、環境設定の項目を増やし複雑にすればフィルタリング性能は上がるかもしれないが、検証の作業もそれだけ煩雑になるのだ。その点を考慮すれば、あまり複雑な環境設定は正確なフィルタリングの妨げにもなりかねず、適切ではない。わかりやすく、単純なものにして、管理者が使いやすいものにしておく必要がある。³¹⁾

４　キーワードとURLのリスト

a.キーワード

　全文検索を行う際のキーワードについては、�V章でも述べたように、実際のWebページから抽出することが有効である。実在するWebページを分析してキーワードをより詳細に設定することにより、婉曲的な表現や文字列に依存した検索に関わるミス、また、ひらがなやカタカナといった表記法の問題の克服に貢献するものとなる。文字間のスペースの問題は、それを無視して検索できるようなプログラムを作ることで解決できる。

　全文検索においては有害性の度合いに応じた検索、つまりキーワードへの重み付けが困難であるが、HTMLファイルにおいて、<META>や<TITLE>などのタグ中に含まれる単語に対して任意の重みを加算する、といった手法はすでに提案されており、³⁵⁾これを応用して、キーワードの出現場所による重み付けが可能となる。

　�U章における実験に使用した「CYBERsitter」のように、ドメインの全部、または一部によるブロッキングは有効である。有害情報を含むWebページが比較的多いドメインを特定することも可能な場合があるからだ。

　特にブラックリスト方式において、URLが登録されるまでの時差の問題は、現在のところ、リストの更新頻度の高さによって解決するしかなさそうだ。したがって、絶え間なくWebページを監視する努力が必要とされる。

c.リストの規模

　リストの規模は、大きければ大きいほどいいのは言うまでもない。「CYBERsitter」では、３万以上のURLと、約８万通りの「言葉の組み合わせ」を使用しているが、³⁶⁾さらに正確なフィルタリングを行おうとすれば、それ以上必要となるだろう。

d.リストの更新頻度

　リストの更新頻度も、規模と同様に、多ければ多いほどいい。第３表からもわかるように、「Cyber Patrol」、「CYBERsitter」とも毎週更新されている。常に新しい情報が流れこむインターネットの現状に対応するためには、最低でもその程度の頻度でリスト更新を行うことが必要なのだろう。こうした例を参考にすると、やはり週に１回以上の更新が望まれる。

　日本語以外の言語にも対応しておくべきだろう。日本語以外で最初に注目したいのはやはり英語のWebページだが、URL登録に関してはそれほど問題は生じないだろう。キーワードとなると、表現方法の違いや文化の違いなど、抽出の際に考慮しなければならない要素も多く、英語圏の文化に詳しい人によってリスト作成が行われなければならない。

a.アクセスログの表示

b.クレジットカード番号に対する規制

　クレジットカード番号の送信ができなくなるようにするシステムが既存のソフトで使われている。その例には、カード番号や電話番号の入力を規制するもの（Cyber Patrol）や、カード番号が（入力しても）空欄で送信されるようになるもの（CYBERsitter）、などがある。これらは子供が単独でインターネットを通じて金融取引を行えないようにするために有効である。

c.キャッシュのフィルタリング

d.ブラウザの種類

e.インストールの簡単さ

　ひとつのソフトとして、インストール方法が複雑にならないように工夫することは当然のことである。そして、インストール後すぐにでもフィルタリングを開始できるような基本設定をしておくことも必要である。また、「Cyber Patrol」はインストールすれば自動的に「スタートアップ」に組み込まれるようになっていたが、管理者パスワードを入力することで適宜フィルタリング機能の解除ができるのであればこのような仕組みは有用性が高い。当然のことながら、フィルタリング機能は子供が簡単に解除できるものであってはならない。

　本稿の実験のために収集された有害なWebページのURLのリストやそこから抽出されたキーワードは、ひとつのソフトのデータとしては微々たるものであるが、既存のソフトのリストに追加すれば有用なものとなるだろう。

　本稿において、実際に新しいフィルタリングソフトの開発は行わなかったが、これまでに論じてきた基本設計を元にソフトのモデルを作ることは可能であり、特にキーワードやURLのリスト、そして有害性の判定手法において、既存のソフトが抱える問題点のいくつかを克服できるものとなるだろう。

3)Banks, Michael A. “Filtering the net in libraries:the case (mostly) in favor”. Computers in Libraries. Vol.18, No.3, p.50-52,54 (1998).

4)Schuyler, Michael. “When does filtering turn into censorship?”. Computers in Libraries. Vol.17, No.5, p.34-35,38 (1997)

6)Retkwa, Rosalind. “Corporate censors”. Internet World. Vol.7, No.9, p.60-64 (1996)

10) 警察庁. 概要. [1999-11-17], <http://www.npa.go.jp/syonen/gaiyo.htm>

11) “児童ポルノを掲載容疑逮捕：禁止法を初適用”. 朝日新聞. 1999年11月12日, 朝刊, 39面.

12) “Teen held for child porn possession”. The Japan Times. 1999年11月26日, ２面.

13) “「児童ポルノ」ってどんな本？”. 朝日新聞. 1999年12月6日, 夕刊, 14面.

14) “Internet provider to offer service to block page access”. The Japan Times. 1999年3月12日, ２面.

15) 有害情報. [1999-11-17], <http://www.coara.or.jp/kids/what/sikumi.html>

16) エキサイト、アダルトサイトを除外できる新機能「プロテクター」を開始. 1999-11-10, [1999-12-2], <http://www.watch.impress.co.jp/internet/www/article/1999/1110/excite.htm>

17) 清家秀哉. “アメリカの1996年電気通信法の概要”. ジュリスト／増刊「変革期のメディア」. P.59-65 (1997)

18) 木下泰. ANTI_CDA. [1999-11-23], <http://www.kinoshita.com/cda.shtml>

19) 瀧口樹良, 久保美和子. タイトル. [1999-8-5], <http://www.kiu.ad.jp/tech/research/f97/taki1.html>

20) 日経BP社. 米上院で通信品位法(CDA)�Uが可決.1998-7-25, [1999-11-29], <http://biztech.nikkeibp.co.jp/biztech/usnews/article/19980727/02.shtml>

22) Willems, Harry. “Filtering the net in libraries:the case (mostly) against”. Computers in Libraries. Vol.18, No.3, p.55-56,58 (1998)

23) Lawrence, Steve.; Giles, C. Lee. “Accessibility ofinformation on the web”. Nature. Vol.400, 8July, p.107-109 (1999)

24) 森田昌宏, 速見治夫. “情報フィルタリングシステム：情報洪水への処方箋”. 情報処理. Vol.37, No.8, p.751-757 (1996)

25) “子どもには見せたくない!?“有害”ホームページの周辺：下”. 朝日新聞. 1999年8月19日, 朝刊, 23面.

26) 電子ネットワーク協議会. SFS-. 1999-6-16, [1999-11-15], <http://www.nmda.or.jp/enc/rating/sfs-glossary.html>

28) “ネットの「有害」情報検出”. 日本経済新聞. 1999年7月29日, 17面.

29) Burt, David. “In defense of filtering”. American Libraries. Vol.28, No.7, p.46,48 (1997)

30) 電子ネットワーク協議会. SFS-. 1999-10-1, [1999-11-15], <http://www.nmda.or.jp/enc/rating/sfs-faq.html>

31) Venditto, Gus. “Safe computing:seven programs that filter internet access”. Internet World. Vol.7, No.9, p.48-56,58 (1996)

33) Oder, Norman. “Krug’s toughest fight?”. LibraryJournal. Vol.122, No.8, p.38-41 (1997)

35) 森幹彦, 山田誠二. “ブックマークエージェントによるURLの協調的情報フィルタリング”. 人工知能基礎論研究会. 29回, p.7-12 (1997)